ご挨拶

代表より就活生の皆様へのメッセージ

当社ベンチュリーコンサルティングは、創業以来、「継続すること・バランスすることに価値がある」を企業理念に、技術教育のみならず、職業倫理教育、そしてマネジメントトレーニングに重きを置き、社会に貢献可能な人財の教育・人財輩出に力を入れて、歩みつづけてきました。
私たちの社員育成に関する基本的な考え方は、プロジェクトを進める上で必要となる技術養成のみならず、「組織人」として求められる「ビジネススキルとビジネスマインド」「セルフマネジメント能力」「セルフプロデュース力」を身に着けるためのトレーニングや、マネジメント能力、つまり「チームをまとめる為に必要となる能力」の醸成に力を尽くしてきました。この事を通じ、『プロの職業人となり、自律した責任ある存在として、長く成長し続けられる』こと。それによってこの道で成功し、社会的に価値ある人間へとなれるようサポートしていくことにあります。

例えば、目標達成の力を後押しする「目標達成の技術(アチーブメントテクノロジー)」を用いた、管理職との二人三脚による若手社員への支援体制、マネジメントにおけるコミュニケーション面でのスキルを養う「選択理論心理学の考え方を用いたトレーニング」、社員の達成度・習熟度に合わせた様々なマネジメント研修を用いて、総合的なビジネススキルの向上につながる研修を充実させています。

スキルアップやキャリア構築、人財としての付加価値向上につながるプロジェクトアサインを意識して行っているほか、技術移転を期して実施している様々な社員交流イベントの開催など、当社にご縁あってお迎えした仲間に対し、幅広いバックアップを行っています。こうした取り組みは、若手社員の「年間IT資格合格者の増加」という側面からも、手ごたえを感じています。

当社は、これからも「職業人を育む企業」として、本業の技術領域における一層の専門性を磨くと共に、社会へ貢献できる有用な人財の輩出に、一層尽力してまいります。

                          ベンチュリーコンサルティング株式会社
                                  代表取締役 衞藤 重豪


経営理念

中心理念:『相互扶助』

1.継続すること・バランスすることに、価値基準を置く
・お客様の期待を超える価値を提供する
・一人ひとりが会社の顔であることを意識する
・縦軸・横軸のバランスの良い能力開発を行い、組織人としての役割を果たす

2.人の命を生かすことに照らし、行動基準を置く
・自身の健康維持と職務達成の両面に責任を持つ
・自身の強みを発揮し、組織貢献する
・目的・目標実現に向けて、周囲に助けや協力を求める

3.社会の理、社会の利益に適うことに照らし、判断基準を置く
・組織の発展を目的とした内発的動機に基づく言動を尊重する
・個人の成果は本人の努力と組織の力を合わせて達成できたものと認識する
・道徳・職業倫理・法令に基づいて判断する

 

ミッション

企業システムのデータ問題をゼロにする
近年の目覚ましいIT技術の発展により人々の便利さは拡大する一方で、当社のお客様をはじめ、エンドユーザ企業はデータ周りの問題とセキュリティリスクを抱えています。
仮想化技術、人工知能、IoT、RPAに代表される技術革新によって、ITシステムが扱う情報量は指数関数的に増大しています。このような時代変化に合わせて、エンドユーザ企業はデータを管理し利用するために、データベースやそれを支えるITインフラ基盤に莫大な設備投資を行う必要があります。企業が発展するためには、利益が不可欠です。一方で利益を生むためには設備投資にお金がかかります。このため、エンドユーザ企業では、ITシステムの必要十分な性能の発揮と導入・運用コスト削減を両立することが急務となっています。
また、新興国を中心としたサイバー攻撃、企業内部の犯行による情報漏えいにより、エンドユーザ企業はかつてないほど、データベースやITインフラ基盤周りのセキュリティ脅威にさらされています。
私たちは、このような企業のデータ問題に対して、専門的な問題解決力を提供することで、エンドユーザ企業のビジネスを守り、エンドユーザ企業を通して社会の発展に貢献していきます。


ビジョン:ご縁ある全ての企業の継続と発展に貢献するデータベースコンサルティング会社

 当社のコアビジネスはデータベース基盤技術にまつわる業務です。増え続けるデータ量に、多くのIT利用企業の皆様が課題を抱えています。私たちは、お客様の企業システムを安定的に継続させ、データマネジメントの観点から問題解決を行うことを通じて、お客様のビジネスへ、引いては社会へ貢献します。


行動規範

♦ 行動倫理、行動規範、法令の尊守
 常に企業の社会的責任の大きさを思い、企業としての行動倫理、行動規範を最優先とし、活動する。

♦ 社会貢献
 それぞれの持ち場で求められている職能を惜しむことなく発揮し、お客様、会社、ひいては社会への貢献を行う。

♦ 人材育成、登用、評価
 会社は、個々の社員の能力を存分に発揮できるよう、能力開発の機会を与え、それに必要な援助を行う。社員登用にあたっては、その能力を開花しうる者を選抜して登用する。社員は、一切の評価を「人格主義」「実力主義」の上に置く。

♦ 相互扶助
 社員の意識を「自立」「自律」の方向へ指導・育成し、会社と従業員の「相互扶助」の関係を確立する。

♦ 価値創造
 いつも新しいサービスの創造を考えて実践し、その付加価値で勝負する。既存のサービスについても、適宜その非効率や不具合を見つけて改善する。

♦ 高い専門性
 サービス提供分野を絞り、その専門性の中において、質を高める。

♦ 臨機応変
 時勢や、社会のニーズに合わせ、社も従業員とも、「変化すること」をいとわない。

♦ 仕事と生活のバランス
 従業員の心と体の健康、ワークライフバランスに留意したマネジメントの在り方に留意し、長く、安心して働ける職場づくりに常に尽力する。


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